上手な退職の仕方

退職する際の注意点

投稿日:

退職する際の注意点
昨今、雇用の流動化が進み、一度入社した企業に定年退職まで勤める時代から、転職が当たり前の時代へと変わってきました。

ということで、今回は人生で何度か経験をするであろう「退職する際の注意点」について見てみることにしましょう。

スポンサーリンク
リクルートエージェント

退職手続きの注意点

退職手続きの注意点ですが、基本は円満退社を目指すことが大切です。

退職を切り出すタイミング

いくら世の中の価値観が移り変わり、転職することが当たり前になったと言っても、あまりに唐突に仕事を辞める旨を切り出すのはマナー違反です。数か月位前(出来れば半年位前)には、上司に退職したい旨を相談しておきましょう。

退職を切り出すタイミングとしては、自分が担当している業務がひと段落した段階がベストであり、余裕を持って後任の人に業務の引き継ぎが済むようにします。

もし引き止めにあったら

法律の観点からは、従業員が退職の意思を会社側(上司)に伝える事で退職手続きと見なされます。

しかし、実態は若年層を中心に会社側から慰留されるケースも多く、人手不足の昨今は、あの手この手と無理な引き留めに遭遇する人が増えてきました。

そんな時でも、仕事を自由に辞める権利は従業員サイドにありますので、会社のルールに従う必要はありません。粛々と退職の旨を伝えて退職願を提出し、担当業務にきっちりと区切りをつけた上で仕事の引継ぎを済ませれば問題はありません。

退職する際の注意点

普通のサラリーマンとして勤務していても、色々と会社に返却すべき物がありますので、在職中に確認しておきましょう。

例えば、社員証や社章はその企業に勤めている人々だけの物、言わば学校の制服のようなものです。具体的な返却のタイミングは企業によって様々ですが、通常は退職前に返却することになります。持っている社章や社員証など会社からの貸与品はいつでも返せるように準備しておきましょう。

その他にも職場用の文具類や日用品やパソコンなども返却しなければなりません。消耗品である消しゴムや鉛筆などは返却の必要がない場合が多いですが、会社から貸与されているパソコンや備品は全て返却しなければなりません。

また、総務課など退職手続きを担当する部署に依頼し、源泉徴収票や離職票や雇用保険被保険者などを受け取っておきましょう(離職票は退職後に郵送)。資格を証明する書類や年金手帳を会社に提出している場合もありますので、忘れず返却してもらうことも必要です。

Copyright© 再就職なび , 2018 All Rights Reserved.